給与計算のクラウド化もここまで進んだ、クラウド給与計算サービス７選
進化するクラウドサービスと給与計算サービス
クラウドが進化して、どこにいても仕事ができるようになってきました。
自宅でも職場でも出先でも同じデータにアクセスできるのは、忙しい中小企業の経営者にとって嬉しいことです。
一方で給与計算システムも進化しており、スタンドアローンで使っていた従来のタイプから、クラウド給与計算サービスへと進化を遂げています。
ここではクラウド給与計算サービスに着目して、いくつかご紹介していきたいと思います。
PayBook
と３つのコンセプトで簡単に、やさしい給与計算を実現するのがPayBook(ペイブック)です。
現役の税理士、社会保険労務士がアドバイザーとして、サポートしているので専門的な部分もしっかりとした上で、高い使いやすさを実現しています。
控除項目の自動計算だけではなく、給与明細の自動メール送信など、給与業務を自動化する機能が充実しています。
また、複数会社の給与管理の対応、毎月のスムーズな給与業務を考えないでもできる点が評価されています。
３ヶ月間は無料でお試しができ、スタンダードプランが月1,000円というのも魅力の一つです。
freee
今中小企業の給与計算で最も勢いがあり、多くの中小企業や個人事業主に選択されているのが、クラウド給与計算のfreeeです。
従業員はモバイルやタブレットからでも業務の報告ができ、それを元に自動で給与計算を行ってくれます。
もちろん会計ソフトとも連携しており、決算時の処理も簡単です。
これまでのように営業で外出した社員が、わざわざ勤怠のためにいったん事務所に戻ってくる必要はなくなります。
従業員を管理するためにいったん帰社させる会社もあるでしょうが、外出先から勤怠状況を報告できるのは非常に便利です。
無料のトライアルもあります。
clear works(クリアワークス)
給与、賞与、年末調整、社会保険などの一連の給与計算業務を完全にサポートしたクラウド給与計算ソフトです。
勤怠などを入力して、控除を設定するだけで、雇用保険や所得税などの計算を自動で行ってくれます。
給与計算事務にかかる時間が格段に省略できます。
もちろん支給の項目も控除の項目も、使う会社に合わせて設定できます。
2016年1月1日からマイナンバー制度が導入されますが、それにも対応予定です。
出勤簿の作成も自動で行ってくれます。
また会計ソフトの会計ワークスとの連携を行えば、給与データを振替伝票へ自動的に起票してくれます。
勤怠の入力を日々行うには、勤怠データをCSVでインポートできます。
月給、日給、時給に対応しています。
助っ人！給与
創業間もない中小企業に向けたクラウド型給与計算ソフトです。
税制改正にも迅速に対応してくれます。
もちろん毎月の給与計算や年末調整にもしっかりと対応しています。
クラウド型ですので、紛失やPCの故障によるトラブルとは無縁です。
給与計算が格段に速くなります。
なんと従業員3名までは無料で利用できますので、創業まもないスタートアップ企業には良いのではないでしょうか。
MFクラウド給与
さまざまな業界に対応しています。
社労士事務所、会計事務所、スタートアップ企業、製造業などの各種の業界をカバーしています。
業界ごとに給与の決定方法は若干異なりますが、それらに対応しています。
UIにこだわっており、あまりソフト操作が得意でない給与計算担当者でもすぐにスタートできます。
給与明細にまつわるすべての機能を網羅しており、大抵の起業ならばこれで事足りるでしょう。
無料のサンプルもオンライン上で使えて、導入前に使い勝手を試してみることもできます。
Crew(クルー)
マックにも対応しています。
これまでは、勤怠管理はタイムカードを各従業員が押して、それを集計する給与事務担当者がいるという構造でした。
ですがクラウド型給与計算を導入することによって、その手間が省けます。
従業員は使い慣れたスマホやタブレットから勤怠を入力するだけでよく、給与担当者はそれらが適切なものかどうか画面で集中チェックすることが可能です。
また、権限の設定などもフレキシブルに行えますので、ソフトの担当者は一部の権限だけを取得するだけで業務が可能です。これにより従業員の給与を知られることなく作業が割り振れます。
これは以外と重要な機能です。給与計算担当者以外でも、給与計算業務を行うことができるようになります。
フリーウェイ給与計算
5名まで無料と言う嬉しいサービスです。6名以上でも1980円とお手軽な価格です。
またインターネットに接続していれば使用可能ですので、ソフトウェアの購入が必要ありません。
すなわちそれは、システムの保守費用も削減できると言うことなのです。
クラウド給与計算を導入するメリット
いまどき手で給与計算をしている会社はもうほとんどないと思います。
ですがソフトウェアで行っている会社はまだまだあるのではないでしょうか。
給与計算がクラウドに移行することで、さまざまな手間が省けます。
タイムカードの転記の手間、給与明細の印刷の手間、控除計算の手間、法改正に対応する手間など、業務の改善に役立ちます。
結果として、給与計算担当の事務員を雇うよりもはるかに低コストで運用できるのです。
また中小企業ではノウハウを共有してやり方を周知すれば、社会保険労務士事務所に外注するよりも安く上げることができるでしょう。
革新を続けるシステムの導入で、コストをますます下げましょう。
